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発光ダイオード（LED）の照明が屋外の電子掲示板や交通信号に使われている。発光ダイオードは、電球に比べ、5分の１から10分の１の省電力で、しかも寿命は、10倍ぐらいとなり、「21世紀の照明」として注目している。
弱点である明るさが、ここ数年、技術開発により改善され、住宅用照明器具に採用され始めてきた。ホームシアター照明、常夜灯、読書灯等が発売されている。
今後値段が下がり、明るさが増せば、既存の照明と置き換わっていくだろう。テレビがブラウン管から液晶・プラズマに変わってきているように将来、蛍光灯が発光ダイオードになる日も近いかもしれない。そうなると10年ぐらい交換が必要なくなる。
組織をとるか、個人的な意見を通すか、このバランスが難しい。日本人は、組織を選び、フランス人は、個人を選ぶ。
フランスでは、政府の雇用対策に労働者や学生が、ストライキやデモを起こしている。民衆は、平気で政府に対して行動を起こすが、政府も心得ており、落としどころは、準備しているようだ。さすがフランス革命の国、力強さを感じる。
変わって日本は、おとなしい。「出る釘は、打たれる」、「長いものにまかれる」そんな風潮が支配する。政府に任せておけば、組織に委ねれば、大過ないと意味なく信じている。
日本企業も会計制度及び会社法改正で改革は、進んでいるものの、個人がしっかりしなければ、内部統制もおぼつかないだろう。
景気が良くなると改革の勢いもスローダウンしてくる。「ポスト小泉」に誰がなるか分からないが、一層の行動力を求める。経済界も「ホリエモン」に次ぐ、革命児が現われてほしい。
日経新聞の朝刊の購読者数（部数）は、約３００万部である。因みに読売新聞が、１０００万部、朝日新聞が、８３０万部である。全国の一般紙（日刊紙）合計では、なんと４７００万部となり、全国の世帯数は、約５０００万世帯なので、単純計算では、９４％の世帯をカバーしていることになる。
インターネットの普及が進んでいるものの、新聞は、日本人にとってまだまだ重要な情報源だ。朝一番に読む新聞、この習慣は、すぐには変わらないようだ。
景気が良くなると新聞が売れる。特に株式市場が堅調だと日経新聞が売れる。
日経の平日の朝刊は、４４ページあるが、最近一面広告が目立ってきている。通常１０ページ前後が、一面広告であるが、最近は、１５ページ前後になっている。カラーのページも多くなり、企業が広告宣伝費を増やしているのが分かる。３月決算前の特別な傾向なのか本当の景気回復なのか４月以降も注目したい。
２００５年末の家計の金融資産残高は、前年比5.2％増の１５０８兆６７６０億円を記録、初めて１５００兆円を突破した。依然、現金・預金残高の全体に占める割合は、５２％と高水準だが、0.6％減と昨年同様残高を減らしている。（７８３兆１４８５億円）
一方株式、投資信託、国債が残高を増やしているが、全体の増加分（７４兆８０００億円）のうち、株式と投資信託の値上がり分で６１兆１０００億円増加しており、株価の上昇の恩恵が大きい。
現金・預金のリスクの小さい商品から株式等のリスクの高い商品に資金がシフトしている。大きなリターンを求めてリスクをとるが、全体のバランスを考え、自分に合ったポートフォリオを作りたい。
日本人には、リスクは控えめが、精神衛生上良さそうである。「隣の芝は、時に青く見える」が、さて中味は、どうでしょう。銀行がそれぞれ有利な金利を出し始めている。資産運用は、やっぱり預金がいいように思うが、いかがだろうか？
２００５年１２月末時点、国債、借入金などを合計した「国の借金」が、８１３兆円になった。昨年９月末に比べ、１．８％増加し、初めて８００兆円を超えた。国民１人あたりの借金は、約６３６万円となる。
国と地方を合わせた借金は、重複分を除いて３月末には１０００兆円を超える見通しだ。金利が本格的に上昇する前に財政再建の筋道は、付けたいものだ。
「出るを制し、入ると図る」を基本に「小さな政府」を目指したい。安易に消費税を上げる方針に議論が導かれないようしっかり国民は、監視したい。まだまだ無駄が一杯あるはずである。野党もひるまず追及してもらいたいが、民主党の支持率（日経調査）が、19％では心もとない。民主党が、早く起死回生を図り、少なくとも与党の独演を阻止してもらいたい。「小泉劇場」
は、９月で終わり、次の主役が話題になるが、民主党もキャストを入れ替え、出直しを期待する。
春先は、天候が不安定である。春一番が吹き、一雨ごとに暖かくなっていくが、時に春の嵐となる。
日本人は、まじめな国民で、朝の天気のチェックと傘の用意は怠らない。会社にも置き傘を備え、カバンにも折りたたみ傘を常備している。かつて６年滞在したフランスでは、彼らは、あまり雨にこだわらない、傘を忘れたら忘れたでどうにかなるし、自然のことだからどうしようもないと素直に受け入れるようである。かつて日本も「春雨じゃ、濡れて参ろう。」とのんびりしていた。昔のように四季を味わい風流に過ごしたいものだ。
先日、子供と散歩に出かけて、途中雨に降られた。子供がいたので風情を気取るわけにいかず、どうしたものかと思案した。タクシーに乗るか、傘を買うか？迷っていると５００円の値札が目に入った。タクシーなら初乗り６００円ぐらいだから、傘を買った。５００円とはいえ、しっかりした傘である。それにしても日用品は、本当に安くなった。傘がまた一本増え、我が家の傘たては、いっぱいである。
ワールド・ベースボール・クラッシック、日本優勝おめでとう。一郎のまっすぐなコメントには、胸を打つものがあった。
２次リーグにて韓国に敗退後、「野球人生で最も屈辱的な日」と言い、昨日は 「野球人生で最高の日」になった。３０人の代表選手、お疲れ様でした。
３０人の所属は、ロッテ８人、ソフトバンク５人、ヤクルトと横浜が３人、阪神、中日、西武が２人、巨人、広島、日ハムが１人、最後二人が米国メジャーリーグであった。
パ・リーグの選手が多いのと、ロッテが抜きん出ている。ペナントレース開幕前の大事な時期にバレンタイン監督は、惜しげもなく選手を派遣、きっと彼らは、貴重な経験を積んだことだろう。
今年は、パシフィックリーグが面白いかも知れない。パシフィックリーグで球団を持つ上場企業は、楽天、ソフトバンク、オリックス、日ハムである。新しい企業が、加わり、球団経営が変わってきている。
景気は、明るくなってきた。スポーツ界も明るいニュースが続く。
ワールドベースボールクラッシックでは、日本は、2次リーグで韓国に敗退し、準決勝進出は、ほぼ諦めかけた。一郎の悔しさあまりの怒り、王監督の無念さが、印象に残ったが、まさかのアメリカの敗退でチャンスが開けた。そして昨日の韓国戦。トリノオリンピックの荒川静香選手に続き、日本中を沸かせてくれた。キューバとの決勝戦、是非がんばってもらいたい。
内弁慶の日本人だが、世界で堂々と戦える選手が増えているのが、うれしい限りである。スポーツが強くなると日本経済にも良い影響が及ぶ。6月には、サッカーのワールドカップが始まり、プロ野球もワールドベースボールの影響で人気が回復するかも知れない。チケット販売の回復、大型液晶テレビの売上拡大、イベント企画の増加等が期待される。今年は、電通、博報堂等、広告会社の株式が面白そうである。
健康に対する家計支出は、着実に増えている。健康食品、サプリメントの購入に始まり、スポーツジム、ヨガ、太極拳、ダンス、水泳等、人それぞれである。近所に整骨院があるが、健康ブームもあり、結構はやっている。
「わかば整骨院」と言い、紹介が紹介を呼び、「わかば仲間」が増えており、近所の重要なコミュニティの場所になっている。普通の医療機関は、数分間しか見てもらえないのに比べ、マッサージを受けながら、先生と世間話をするのもストレス解消になる。石原先生の魔法の手に感謝、異動との事だが、新天地でもがんばってもらいたい。
按摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師は、それぞれ国家資格であり、年々受験者が増えている。人をケアするビジネスは、益々地域密着で伸びていきそうである。今日は、飲み会をキャンセルして、整骨院によってみるか。
公的年金の一部を運用する年金資金運用基金の２００５年度の運用益（時価ベース）は、過去最高になる模様である。２００５年４月ー１２月の運用益は、７兆４３００億円となった。過去最高だった２００３年度４兆７２００億円を大幅に上回る見通しだ。
１２月末の資産総額は、財投債を含む時価で１００兆１３００億円と初めて１００兆円を越えた。財投債を除く、約７０兆円のうち、国内株式は、２６％、国内債券４９％、外国株１５％、外国債１０％となっている。運用益のうち７５％が国内株式である。
公的年金は、国民の財産である。油断せず、しっかり運用してもらいたい。まさかライブドア株は、投資してないでしょうね。
日本の国内総生産（ＧＤＰ）は、約５００兆円であるが、その約六割は、消費である。消費には、生きていくために必要なものとなくても生きていけるものがある。日本は、アメリカに次ぐ世界第二のＧＤＰを誇る経済大国となり、物質的には、豊かになったが、精神的にはどうだろうか？
なくても生きていけるものにエンターテイメント（娯楽）があるが、消費に占めるその比重が増えてきている。映画、劇、音楽、絵画等へのゆとりの消費が今後も増えていくだろう。今後は、経済大国から文化大国を目指したい。
世の中お笑いブームのようだが、たまには、テレビを離れ、ショーでも見に行こう。銀座にショー・レストランがある。江戸の能役者・金春家の屋敷があった金春（こんぱる）通りにある「こんぱる座」である。狭い舞台に上下する階段を踊りながら行き来する。見事に鍛えられた動きに感動し、懐かしい音楽と楽しく踊るダンサーに引き込まれていく。
是非ダンサーの衣装に注目したい。陽気な明るさのなかに戦後の日本を風刺している。政治の体たらく、経済第一主義、平和ボケ等、少し反省しながらも、明日の元気をもらおう。
日銀の量的金融緩和政策が解除となり、デフレという文字が新聞紙上から消えた。増配の記事、失業者減少の記事、設備投資拡大の記事等、株式相場は、明るい話題で溢れている。
日経平均は、１６，０００台を回復し、２００３年４月（安値７，６０７円）以降の最高値である１６，７４７円（今年の２月６日）に向けて再挑戦している。しかし売買代金は、減少しており、高値挑戦には、エネルギー不足である。３月１４日東証１部の売買代金は、２兆８５８億円で昨年１２月９日の４兆６４９４億円の直近のピークからかなり減少している。
３月決算の特殊要因なのだろうか？良い材料も悪い材料もマーケットは、十分に織り込んでしまったようだ。しばらく休んで本格的な春を待とうか？
日銀が５年続いた量的金融緩和政策を解除した。日銀当座預金残高は、３０兆円以上に積み上げてきたが、今後数ヶ月で徐々に１０兆円に減らし、最終的に預金保険のレベルである６兆円にする予定である。
日銀は、前もって十分にアナウンスし、準備を重ねてきたので、株式市場、為替は、落ち着いた動きとなっている。やっと日銀は、金利を操作する本来の仕事ができる。政府は、莫大な財政赤字を抱え、将来利上げにつながっていく量的金融緩和政策の解除をできるだけ先送りしたかった。
今後は、実際の金利がテーマとなろう。政府と日銀のやり取りを注目したい。我々庶民にとって、金利は、ほぼゼロであった。貯金する意欲が湧く金利が、待ち遠しい。
インターネット専業大手５社の２００５年度（２００５年４月～２００６年３月）の売買代金は、２００兆円に迫る勢いである。２００４年度は、９２兆８０００億円だったので２倍以上の伸びとなっている。
頻繁に売買を繰り返す「デイトレーダー」だけでなく、資金の豊かな中高齢者にも顧客層が広がってきている。
個人の売買代金の会社別シェアー（２００５年１０－１２月）は、イー・トレード証券が、２３％、楽天証券１１％、松井証券１０％、マネックス証券９％、カブドットコム証券５％となっている。５社合計のシェアーは、５８％となり、６割近くを占めるまでになった。
手数料が安くなり、価格も簡単にチェックでき、株式情報も充実しているが、さて、どれだけの人が儲かっているのだろうか？
日本の上場企業の七割は、３月決算だろうか？増配を発表している企業が増えているので、配当の権利落ち日には、注意したい。今年は、２８日（最終営業日から４営業日目）であるが、この日買う人は、３月末の株主名簿に載らず、３月末の配当をもらう権利はない。
決算月の企業の株式は、その決算日（最終営業日）には、受渡（決済）は実施されず、翌月の受渡となります。従って今年の場合、権利落ち日（２８日）に購入した人は、翌週の４月３日の受渡になる。配当をもらうために株を購入したい人は、２７日までに購入しなければならない。また２７日に売ってしまうと３月末の株主名簿から外され、３月末の配当はもらえないことになる。尚、一部の企業で決算日が、３月末ではなく、３月の期中（２０日等）もあるので、再度調べたい。
権利落ち日に売りと買いの取引を行う場合、受渡日（決済日）にも注意したい。この２８日に３月末決算以外の株式を買う人は、受渡日が、通常の４日後で３月３１日になるが、当日の売り代金で決済したい場合は、買いと同じ３月末決算以外の株式を売らなければならない。もし３月末決算の株式を売るとその受渡日は、４月３日となり、買い代金に充当できない。
権利落ち日は、株式分割による株数の変更がない限り、理論上は、一株の配当金分、株価が下がることになる。今年は、前期より２倍以上に増配する企業もある。野村ホールディングス、ホリプロ、ＣＳＫホールディングス、オリックス、ＪＦＥホールディングス等であるが、配当狙いの買いも続き、この数ヶ月は、堅調な株価推移となっている。
配当による収入をインカムゲインと言い、売買による利益をキャピタルゲインという。以前は、日本の企業は、安定配当を重視し、配当性向（最終利益に対する配当額の割合）は、低かったが、金融機関との株式持合いの解消、外人持ち株比率の上昇、個人投資家の参加等により配当を増やす企業が増えている。今まで利益を内部留保し溜め込んできたが、株主構成が変わる中、企業買収の標的にされるリスクも出てきている。株式といえば、キャピタルゲイン（売買益）だが、インカムゲイン（配当収入）でも魅力が増している。
アメリカでは、最近、大手金融グループが、資産運用部門（アセットマネジメントビジネス）を手放す動きが目立ってきた。昨年、シティグループが、レッグ・メイソンに資産運用部門を譲渡することを発表。更にメリルリンチでも同部門をブラックロックに譲渡することとなった。
９０年代のアメリカは、大手金融グループが競って運用会社を買収した。同じグループで運用と商品の販売を一体化し、シナジー効果を狙ったが、販売の圧力から、流行商品の開発に走ったり、短期的なパフォーマンスが重視され、本来の運用会社としての姿が変わりつつある。
販売側も同じグループの商品を優先的に販売することを求められたり、個人投資家保護の観点から利益相反の問題も浮上している。
実は、資産運用ビジネス（アセットマネジメントビジネス）は、あまり儲からなくなっているかもしれない。昔ながらの米国債券、米国株でのオーソドックスな運用だけでは、不十分で、様々な運用手法・運用対象（商品ファンド、不動産ファンド、未公開株ファンド、ヘッジファンド、インドやブラジルなど新興国に投資するファンド等）があり、品揃えだけでも大変なコストになっていないだろうか。
投資家を主体に、運用会社、販売会社、投資家の三者が、良好な関係を築けるよう大手金融グループの模索は、続く。
雇用環境が、急激に改善している。１月の有効求人倍率（求人数/求職数）は、1.03倍と１３年ぶりに１倍を越えた１２月に比べ、横ばいとなったが、回復は、全国的に広がり、１倍未満の北海道、四国、九州にも改善が見られる。今後この傾向に拍車がかかりそうだ。
大手製造業は、来年の大卒採用を急拡大する模様。東芝が、８４％増の１２７０人、ソニーが７４％増の４００人を計画しているなど、軒並み強気の採用となっている。業績の回復を受け、将来の経営に対して自信を深めており、人材採用にもストレートに現われている。団塊の世代の大量退職の備えや将来の競争力確保のため優秀な人材の取り合いとなろう。
ほんの数年前は、完全に冷え切った雇用環境だった。大企業を当てにせず、自らベンチャー企業を立ち上げるたくましい若者が、増えていたが、さて今度は、安全志向の若者が増えてしまうのだろうか？「ホリエモン・ショック」は、心理的に影響しているだろうか？学生の胸のうちを聞きたい。
男性衣料で「美脚パンツ」、「補整下着」は、ご存知だろうか？「美脚パンツ」は、太もも部分のだぶつきを減らしてあるズボンで、足をきれいに長く見せる特徴がある。２００４年ごろ登場し、体型を気にする４０－５０代の中高年の他、お洒落にうるさい３０代にも浸透している。
「美脚パンツ」では、ヒップのラインが目立つので、それをきれいに見せるための「補整下着」が登場してきた。「補整下着」というと女性向けに限られていたが、男性向けに新しい市場が、生まれてきている。
総務省「家計調査」によると勤労者世帯の男性用下着の支出額が、２００５年１０－１２月は、前年同期比７％増となり、同１－３月からプラスに転じている。これまで、男性用下着の支出は、あまり変化がなかったが、ファッションへの関心の高まりから増加傾向になっている。景気回復から家計にも余裕が生まれ、男性下着までお金が回るようになったのだろうか？
下着メーカー各社は、様々なタイプの「補整下着」を本格的に生産する計画である。ちょっとブームになるかも知れない。この週末、百貨店の紳士服売場を覗いてみようか？
トリノ冬季オリンピックの日本のメダルは、金ひとつで終わった。そのひとつは、フィギュアスケートの荒川静香選手であるが、素直におめでとうと祝福したい。
「感動」をありがとう。この「感動」が、経済を動かす。
荒川選手が、競技中に付けていた同型のピアスが、売れている。三つのダイヤが連なる「スリーストーンダイヤモンド」と呼ばれる型のピアスである。荒川選手が、実際付けているのは、「ラザールダイヤモンド」という米国のブランドで４３万円相当である。同型のピアスを求め、百貨店やメーカーに問合せが殺到している。
スポーツ選手の活躍は、素直に消費を喚起する。メダルの取れる競技には、まず競技人口が増え、競技施設が増え、スポーツ用品が売れ、大会が増え、プロが生まれ、スポンサーがつき、いろいろな方面に波及し、経済全体にもよい影響を与える。また、選手のがんばっている姿を見ると心理的にもポジティブになり、がんばって仕事をしようという気持ちになる。国民全体が、元気になり、景気によい影響を与えるので、国、地方、企業、及び関係者等でスポーツ選手育成の体制をしっかり作ってあげたい。
資金面では、「選手育成ファンド」を作るのは、いかがだろうか？何人かの選手を育成しながら、選手の権利関係を管理していく。投資家は、団塊の世代で「孫」を応援する気持ちで選手の成長を気長に待つ。リターンは、要らない（望まない）。これも社会還元のひとつにならないだろうか？皆さん、一口いかがですか？