東京証券取引所第二部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とした時価総額加重型の株価指数。基準日である1968年1月4日の時価総額を100ポイントに設定し、現在の時価総額がどの程度かを表す。(算出開始日:1969年8月18日)
2006年07月01日
東証2部株価指数
2006年07月02日
東証規模別株価指数
東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式(TOPIXニューインデックスの構成銘柄)を規模別に3つ(大型株・中型株・小型株)に区分した時価総額加重型の株価指数。基準日である1968年1月4日の各時価総額を100ポイントに設定し、現在の各時価総額がどの程度かを表す。(算出開始日:1969年7月1日)
2006年07月03日
東証業種別株価指数
東京証券取引所第一部に上場している内国普通株式全銘柄(TOPIXの構成銘柄)を、証券コード協議会が定める業種区分に基づき以下の33業種に区分した時価総額加重型の株価指数。
(水産・農林業、鉱業、建設業、食料品、繊維製品、パルプ・紙、化学、医薬品、石油・石炭製品、ゴム製品、ガラス・土石製品、鉄鋼、非鉄金属、金属製品、機械、電気機器、輸送用機器、精密機器、その他製品、電気・ガス業、陸運業、海運業、空運業、倉庫・運輸関連業、情報・通信業、卸売業、小売業、銀行業、証券・商品先物取引業、保険業、その他金融業、不動産業)
2006年07月04日
東証REIT指数
東京証券取引所に上場する不動産投資信託(Real Estate Investment Trust)全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の株価指数。基準日である2003年3月31日の時価総額を1,000に設定し、現在の時価総額がどの程度かを表す。(算出開始日: 2003年4月1日)
2006年07月05日
東証マザーズ指数
新興企業向けに東京証券取引所が開設(市場創設は1999年11月11日、取引開始日は1999年12月22日)している市場であるマザーズに上場する内国普通株式全銘柄を対象とした、時価総額加重型の株価指数。基準日である2003年9月12日を1,000に設定し、現在の時価総額がどの程度かを表す。(算出開始日:2003年9月16日)
2006年07月11日
同数の取り返し
中断もみあいの相場でよく出る規律的なボックス相場。値幅がだんだん縮まってくると三角もちあいの形になる。このようなボックス相場で立ち回るのであれば、値幅よりも日柄に注意する。たとえば3日あげて3日下げのパターンがあれば、次も同じようなパターンが来ると見る。

騰落レシオ
一定期間値上がりした株式数に対する値下がりした株式数の比率で、市場の全体的な方向を示す。
1取引日において値上がりした株が値下がりした株を上回る場合、市場は強い。逆の場合は市場が弱いとみなされる。
遠いものは避けよ
株式投資をはじめて行う場合、自分の知っている会社や、身近な生活と関連のある株から入り、自分の知識が及ばない縁遠い株は避けたほうが賢明だということ。これは、上場会社に勤めるサラリーマンは、まず自社株や関連会社の株、または、自社と同業の株なら、業績の動向がはっきりとつかめるし、株価動向を見る際にも冷静な目をもって観察できるので、方針を誤ることが少ないからである。
トピックス
東京証券取引所が公表している株価指数の事。対象は東京証券取引所一部上場の全銘柄で、その時価総額の動きを昭和43年(1968年)1月4日を100として指数化したものである。
トップダウン・アプローチ
トップダウン・アプローチ
経済・金利・為替などのマクロ的な投資環境・ファンダメンタルズの分析を行い、鉱工業生産指数・物価指数等、経済統計データを活用し、資産配分や業種別配分を決め、個別銘柄選定を行う運用手法。
ボトム・アップ・アプローチ
まず銘柄選定ありきで個別企業の調査・分析から企業の将来性を判断し、投資判断を下す運用手法。
2006年07月12日
トラッキングエラー
事後的には、ポートフォリオのリターンが、マーケット全体(例えば株式ではTOPIX等)のリターンと比べてどの程度乖離したかを表す数値。あるいは、予想トラッキングエラーとは、ポートフォリオのリターンがマーケット全体から、どの程度乖離する可能性があるかを表す指標となる。
2006年07月13日
トータルリターン
2006年07月14日
トランジション・マネジメント
資産配分の見直しや運用会社の入れ替え等に当たって資産を移管する際に効率的な資産移管計画を策定し実行するサービスの事。トランジションは「移管」の意で、資産移管に係る管理・執行を指す。これを行うトランジション・マネジャーはシェア変更等によって運用機関間に発生する資金移動について最小コストでの移管を実現するために、執行計画の立案、運用機関、証券管理機関との交渉、証券会社の選択及び売買執行を行う。業務の執行に当たってはバスケット取引(複数銘柄の同時集中発注)やクロス取引(売買の同時発注)などを駆使して、売買手数料などの目に見えるコストを抑制する他、マーケット・インパクト等の目に見えないコストも抑制する。
2006年07月15日
ドル・コスト平均法
2006年07月17日
トレジャリー
米国財務省証券のこと。
参考
トレジャリー・ビル
割引債 3カ月、6カ月、1年もの
トレジャリー・ノート
利付債 2年、3年、5年、10年
トレジャリー・ボンド
利付債 30年
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